杉村太蔵、小林製薬・紅麹問題で外国人の健康被害を懸念　岸田政権の情報発信も求める

小林製薬の「紅麹」問題に、31日生放送の『サンデー・ジャポン』（TBS系）で杉村太蔵がコメント。外国への影響を懸念し、岸田文雄首相はじめ政権による対応を求めた。

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■外国にも拡大する健康被害

紅麹問題をめぐっては、同成分が含まれた小林製薬のサプリメント等を摂取した消費者に、腎臓の病気を発症するなどの健康被害が続出。30日までに5人が死亡、のべ100人以上が入院するなど被害が拡大している。

番組では海外の被害者として、台湾の70代女性の例を紹介。2020年から紅麹を原料とする小林製薬のサプリを摂取していたところ、昨年に下痢・食欲不振などの症状が出て急性腎不全と診断されたという。

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■「国内はそうですけど…」

これに対してコメントを求められた杉村は、「被害がどれくらい拡大するかまだわかりませんけども」と懸念し、「国内はそうですけど、ものすごい数のインバウンドが来てますよね？　アジア・欧米からも来てますよね」と発言。

「結構、ドラッグストアに行って、こういうサプリをお土産でね（買っていく）。そんなかさばる物じゃないから」「そうするとこれが世界中にね、飲まれているかもしれない」と続け、被害が世界に広がっている可能性を指摘する。

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■「日本の信用失墜に」

そして、「そうなったときに、小林製薬1社だけで対応できる問題ではなくて」とすると、「ひょっとして、岸田政権・日本政府としても世界にちゃんと情報発信していかないと」とコメント。

「本当に、日本の信用失墜につながっちゃうんじゃないかなと」と続け、国際的な影響を危惧した。

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■専門家も賛同

免疫疾患など機能性食品の研究をしている東京工科大学・今井伸二郎名誉教授も、その後の解説で「さっき太蔵さんがおっしゃったように、国としても各国に、厚労省みたいなところもありますので、注意喚起の発信をしていただくっていうのは必要だと思います」と賛同。

「もうしているのかもしれないですけど」としながら、「台湾と中国には輸出されているはずですので、そういう国には出していく必要は少なくともある」と行政の対応を求めた。